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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2019年10月24日（木）発行
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　OPECプラスの追加減産を巡る議論の焦点、議論すべきことは山積している
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＜2020年の需給緩和に対する恐怖心＞
国際原油相場が、徐々に反発傾向を強めている。NYMEX原油先物相場は、10月3日の1バレル＝50.99ドルをボトムに、23日の取引では一時56.07ドルまで値上りし、9月30日以来の高値を更新している。2020年の国際原油需給見通しが急激に悪化する中、石油輸出国機構（OPEC）が政策調整に踏み切る可能性を示唆する実質的な「口先介入」を行っていることが、弱気筋に対してショートカバー（買い戻し）を誘っている結果である。


国際通貨基金（IMF）は、2019年の世界経済成長率見通しを7月の3.2%から3.0%まで引き下げた。20年については3.4%まで成長が回復する見通しになっているが、19年に関しては実に5回連続の下方修正中になっている。このIMFの世界経済成長率見通しは、国際エネルギー機関（IEA）などの需要見通しの基礎データになるものであり、何か原油需給に特有の需要拡大圧力がみられないのであれば、需要見通しは下方修正含みの状態が続くことになる。


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