いわゆる主流派経済学の「前提」や「仮定」は狂っている。
主流派経済学は、まずは、
「経済合理性（得をするか、損をするか）以外は何も考えない経済人」
を想定する。
その経済人は、情報を「均等」に与えられている。その上で、経済人が市場でフェアに競争すると、効用が最大化されると「設定」するのが主流派経済学の基盤になっているのである。
そもそも、経済合理性「しか」考えない経済人など存在しない。
加えて、情報が均等に与えられるなど、ありえない。
ところが、このありえない前提に基づき、経済学は構築された。
経済人の存在（※存在しないが）を前提に、人々が市場で売買する。すると、
「必ず適切な価格で全ての財やサービスが購入される」
ことになる。
これが、ワルラスが唱えた一般均衡理論だ。
改めて考えてみると、生産された財やサービスが、
「全て適正価格で販売される」
などということはあり得ない。現実の経済においては、全く需要がない財・サービスが生産されることは多々ある。

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