ＧＤＰとは我々が働き、財やサービスを生産し、買い手が支出し、我々の所得が生まれるという、一連の所得創出のプロセスにおける、
「生産の合計」
「支出の合計」
「所得の合計」
である。所得創出のプロセスにおいて、生産と支出と所得は必ずイコールになる。これをＧＤＰ三面等価の原則と呼ぶ。
もっとも、当初、集計されるＧＤＰは名目値（金額）である。名目ＧＤＰの場合、物価が上昇するだけで増えてしまう。
というわけで、名目ＧＤＰから物価変動分を控除し、実質のＧＤＰを計算する。経済成長率とは、名目ではなく実質ＧＤＰの成長率のことである。
実質ＧＤＰを計算する際の物価変動率を「ＧＤＰデフレータ」と呼ぶ。
ＧＤＰデフレータは、物価の総合的な指標と理解されがちだが、実は厳密には正しくない。
ＧＤＰを支出面で見ると、以下の通りとなる。
◆ＧＤＰ（支出面）＝民間最終消費支出＋政府最終消費支出＋民間住宅＋民間企業設備＋公的固定資本形成＋在庫変動＋純輸出
内閣府は支出面の各項目についてデフレータ（物価変動）を集計し、ＧＤＰに占める割合で重みづけすることで全体のＧＤＰデフレータを計算している。
例えば、民間最終消費支出であれば、
「民間の消費における物価変動」
を観測し、民間最終消費支出がＧＤＰに占めるシェアにより、ＧＤＰデフレータ全体をどれだけ変動させるのかが決まるのだ。
要するに、ＧＤＰデフレータとは各需要項目のデフレータの合算なのである。
ところで、純輸出とは「＝財・サービスの輸出－財・サービスの輸入」だ。純輸出という需要項目はない。
当然、デフレータも「輸出デフレータ」と「輸入デフレータ」が存在する。輸出する際の物価変動と、輸入物価の変動だ。

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