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小菅努のコモディティ分析 ~商品アナリストが読み解く「資源時代」~

小菅努(商品アナリスト/マーケットエッジ代表)

小菅努

OPECプラスは緩やかな増産政策を維持、需給目線の強気ストーリーは維持される

□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□            小菅努のコモディティ分析        ~商品アナリストが読み解く「資源時代」~ 2021年11月5日(金)発行 □■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□ ===================================  OPECプラスは緩やかな増産政策を維持、需給目線の強気ストーリーは維持される =================================== <OPECプラス会合は、緩やかな増産政策を維持> 原油相場が高値波乱のフェーズに移行している。10月は月初の1バレル=75.12ドルから10月25日の85.41ドルまで急伸していたが、その後は持ち高調整で乱高下する展開になり、11月4日安値は78.25ドルに達している。僅か9営業日で最大7.16ドルの急落となっている。特に4日の取引では、高値83.42ドルに対して安値は78.25ドルと、1営業日の中で最大5.17ドルもの値幅が記録される異常な状態になっている。石油輸出国機構(OPEC)プラス閣僚級会合という大きなイベントを迎えた影響もあるが、値動きの不安定さが目立つ状況になっている。これだけのボラティリティが発生している以上、目先2~3週間程度は高ボラティリティ環境が続く可能性を想定しておく必要がある。 11月4日のOPECプラス会合だが、無難な結果に終わった。11月に続いて12月も、日量40万バレルの減産規模縮小(=増産)を進めることが合意されている。米国を筆頭とした消費国からは、より積極的な増産対応を求める声も強くなっているが、OPECプラスとしては政策調整の必要性を認めなかった。11月と12月で累計80万バレルの増産が行われることは決して小さくないインパクトを及ぼすが、需給ひっ迫懸念の解消という意味では、十分な対応が講じられることはなかった。消費国の声は、OPECプラスに届かなかった。
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