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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2020年3月9日（月）発行
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　OPECプラス会合は完全決裂、2014年の「価格戦争」の時代に回帰か
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＜OPECプラス会合は完全決裂＞
3月6日に開催された石油輸出国機構（OPEC）プラス会合は、最悪の結果に終わった。OPECプラスの協調減産体制が終了に向かうことになり、原油需給・価格管理が「政策」ではなく「価格」で行われる時代への回帰が決定付けられたためだ。供給過剰への対応は、2018年1月から一貫してOPECプラスの協調減産が行ってきたが、今後はこうした協調減産体制が終了し、どの価格まで産油国が耐えられることができるのか、一種の我慢比べ（チキンレース）が展開されることになる。


OPECは5日の総会において、日量150万バレルの追加減産を、OPECプラスとの合意を前提に決定した。共同専門委員会（JTC）は、日量60万～100万バレルの追加減産を勧告していたが、OPECは更に大胆な政策調整が必要との判断を下した格好になる。内訳としては、OPEC加盟国が100万バレル、OPEC非加盟国が50万バレルとなるが、新型コロナウイルスの影響で需要見通しが急激に悪化する中、あくまでも減産対応によって需給バランスと価格の安定化を目指す方針を再確認していた。


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