□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□


　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2020年2月10日（月）発行
□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□


＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
　OPECプラスは追加減産を決定か、ロシアも早期に支持表明すべき
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

＜JTCは日量60万バレルの追加減産を勧告＞
NYMEX原油先物相場は、1月8日の1バレル＝65.65ドルをピークに、2月4日の49.31ドルまで急落した。約1か月で最大16.34ドル（24.9%）の急落地合が形成されている。起点となる1月8日の高値は、中東で米国とイランとが本格的な軍事衝突に突入するのではないかとの一種の異常事態において形成された高値であり、主要産油国も当初は原油相場の急落を静観する構えを見せていた。新型コロナウイルスに対する過剰反応が原油相場を必要以上に下押ししているだけであり、原油需給・価格環境に大きなトラブルが生じているとは考えていなかった。しかし、50ドルの節目を割り込むような相場展開を静観することはできず、この事態に対応すべきか否かの議論が活発化している。


新型コロナウイルスが中国経済を大きく下押ししているのであれば、それは原油需要見通しに大きな下振れ圧力が発生していることを意味する。仮にその他の条件に全て変化がなく需要見通しのみが下方修正されれば、国際原油需給に対しては強力な緩和圧力が発生することになる。特に上期は不需要期とあって国際エネルギー機関（IEA）などからも需給緩和リスクが強く警告されていたが、新型コロナウイルスが更に需給緩和リスクを高めつつある。


…
…
…（記事全文4,274文字）