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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2019年12月09日（月）発行
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　OPECプラスは日量50万バレルの追加減産、原油相場の崩壊は回避される
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＜日量50万バレルの追加減産合意＞
12月5日に石油輸出国機構（OPEC）総会、翌6日にOPEC加盟国と非加盟国会合が開催されたが、OPECプラスとしては来年1～3月期に日量50万バレルの追加減産を実施することを合意した。5日の共同閣僚監視委員会（JMMC）が日量50万バレルの追加減産を勧告していたが、この勧告にOPECプラスが従った格好になる。


今回のOPECプラス会合を一言で総括すれば、「最低限度の義務は果たした」ということになろう。事前の調整では、追加減産はもちろん、減産期間の延長さえも合意できるのか不確実性が強くなっていたが、減産規模を日量120万バレルから170万バレルまで引き上げることを合意できたことは素直に評価できる。サウジアラビアは、これとは別に割当量を上回る減産対応の実施も決め、実質的な減産規模は210万バレルまで拡大すると発表されている。来年上期の国際原油需給バランスが供給超過に傾くリスクが高いとみられる中、OPECプラスとして何も対応を講じないという最悪の事態が回避されたことは、高く評価できよう。


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