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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2019年05月08日（水）発行
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  米中通商リスクが市場を攪乱するも、金市場が急伸地合の形成を拒否する論理
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＜通商リスクが高まるも金相場の反応は鈍い＞
「令和」の時代の始まりと共に、日経平均株価は急落している。大型連休中の米株式相場の堅調地合を背景に、連休最終日の5月6日朝方（米時間5日夜）までは連休明け後の市場環境に対して楽観的な見方が優勢だった。新時代の幕開けにふさわしい株高がほぼ確実視されていた。


しかし、トランプ米大統領がTwitterで「中国との協議は継続しているが遅過ぎる。中国は再交渉しようとしている。ノーだ」として、更に2,000億ドル相当の中国製品に対する関税を10日に現行の10%から25%まで引き上げる方針を示すと、6日の世界の株価は急落し、未だにそのショックから立ち直ることができない状態になっている。


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