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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2019年04月29日（月）発行
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　原油相場急落を再現したいトランプ大統領、昨年の失敗に学んだOPEC
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＜トランプ大統領、今年3回目の口先介入＞
2018年以降、国際原油市場ではトランプ米大統領の発言が（主に売り材料として）重視される傾向が強くなっている。トランプ大統領は産油国の政策に関して直接的な言及を行うことで圧力を掛け、実際にそうした圧力が産油国の政策に変更を迫ることも少なくないためだ。特に、予兆もなく突然にTwitterで産油国に圧力が掛けられ、それに産油国が右往左往する展開が繰り返されている。


過去を振り返ってみると、ブッシュ政権時代には、2006年の一般教書演説で中東からの原油輸入量を75%削減する方針を示したことが話題になった。ただ、これは石油エネルギーを代替エネルギーに転換することで、結果的に原油輸入量を削減できるとの見通しであり、必ずしも原油市場に対して直接的な影響を与えることを意図したものではなかった。


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