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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2018年09月21日（金）発行
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　笛吹けど踊らず/無い袖は振れない　～トランプの原油高批判が再開すれど～
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＜トランプ大統領が再び口先介入＞
トランプ米大統領の原油高批判が再開された。9月20日にTwitterに「The OPEC monopoly must get prices down now!（独占OPECは原油価格を今すぐ引き下げなければならない！）」と投稿したのだ。この文章の前には「We protect the countries of the Middle East, they would not be safe for very long without us, and yet they continue to push for higher and higher oil prices! We will remember.（米国は中東諸国を守っている。我々なしに中東は非常に長きにわたって安全な状態を保てないだろう。それにもかかわらず、原油価格をますます引き上げている。我々がこうした状態を忘れることはない）」との文言がある。


ロジックとしては、従来から繰り返して主張されているものであり、何ら新鮮味はない。中東地区の安全保障で米国が大きな貢献を行っているのに対して、中東諸国は米国に大きな借りを持っているはずだが、それにもかかわらず米国が拒否している原油高を意図的に作り出しているというものになる。単純に石油輸出国機構（OPEC）を名指しするのではなく、「monopoly（独占）」のワードを付け加えたことで、OPECが市場を独占していることで需給・価格のコントロールが可能であり、それにもかかわらず打つべき手を打たず、逆に原油高を容認しているのではないかとの強い不満が窺える。


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…（記事全文3,870文字）