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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2018年09月10日（月）発行
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　イラン産原油の供給減に慌て始めた産油国、協調減産体制はどうなるのか
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＜イラン産原油の供給は急減か？＞
イラン産原油の供給不安が強まる中、石油輸出国機構（OPEC）など伝統的産油国の動きも活発化している。産油国にとっては当然に、原油価格は高い方が望ましい。しかし、トランプ米大統領が原油（ガソリン）高に神経を尖らせる中、現在は必ずしも原油価格の急騰を容認すべきではないとの認識が、 サウジアラビアなどを中心に広がっている。トランプ米大統領の外交政策は強硬姿勢を強めており、特に米国＝イランの対立で中東の地政学環境が不安定化する中、米国との関係悪化は避けたいとの思惑がある模様だ。


例えばReutersは9月5日付でOPEC関係者や業界筋の話として、サウジアラビアは当面の原油価格について1バレル＝70～80ドルを望んでいると報じている。自国のファイナンスを安定させる一方で、米国の怒りを買わない原油価格水準として、70ドル割れは望まないが80ドルを大きく上回るのも避けたいとの認識になる。マーケットの一部では、サウジが独自に非公式の目標価格を設定し、この価格を実現するために機動的に産油量を調整するのではないかとの観測も浮上している。


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