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ビジネス知識源プレミアム(660円/月:税込)Vol.1426
<Vol.1426号:土曜増刊:一般的な経済・金融論に誤魔化されないために>
2024年4月13日:金融の嵐は、水面化で起こっている。6月までには60%の確率か・・・ホームページ https://www.cool-knowledge.com
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著者:Systems Research Ltd. Consultant吉田繁治
年初来の金融商品は、通貨の円と人民元を除くおよそすべての指標が上がっています。9つの指標を示します
24年1月初頭 → 4月12日(14週の変化)
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1)ドル/円 142円→153円 (+7.0%)
2)ドルインデックス 103 →105 (+1.9%)
3)スイスフラン 167円→168円 (+0.5%)
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4)日経平均 33300円→39560円(+19.1%)
5)米S&P500 $4690→$5199 (+10.9%)
6)米ナスダック $16280→$18300(+12.4%)
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7) 米長期金利 3.75%→4.50% (+20.0%)
8)金(1オンス) $2034→$2394 (+11.8%)
9)原油(WTI) $70.3→$85.4 (+21.1%)
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
(データソース:https://nikkei225jp.com/nasdaq/)
各指標の変動を、原因とともに述べると長文になるので、端的に示します。
〔2024年は、物価上昇が鈍化するなか〕、
・世界の金融投資を左右する、米国の長期金利は0.25ポイント(20%)上がって(=ドル長期国債が売り超になって価格は下がり)、
・日米の金利差から、円からドルの買いが増え異例の7%の円安(ドル高)になって、
・円安のなか、日経平均は19.1%と米国株より上がりました。
一方で、米国の長期金利が上がって(ドル長期国債の価格は下がり)ドル高になると、価格が上がる性格をもつ金価格も、1オンス2034ドルから2364ドルまで、11.8%上がっています。
14週での、金価格の11.8%の上昇は、年率換算では、〔11.8%×√(52/14)=11.8%×1.9倍=22.4%〕に相当します。
◎金の価格は、過去のドル高の時期と逆に上がる動きをしています。
◎金の売買市場に、ウクライナ戦争の2022年から「おだやかな構造変化」が起こっていることを示します。金は50年の長期では、ドルに対して年率平均8%の上昇(50倍)ですからその約3倍です。
「金需要の構造変化」の起点になった事件は、ウクライナ戦争での「ロシアの外貨準備(欧州の銀行にある$3000億=45兆円)」の米国による凍結でした。
バイデンは、ロシアのルーブルをドル基軸のSWIFTから排除することを「金融の核兵器」と言いましたが、実行結果は、基軸通貨としてのドルが「自爆」したので。
プーチンは戦争の前から「ウクライナ侵攻は、米国との通貨戦争になる」ことを想定し、世界3位の産金国の通貨であるルーブルの金準備制として、「対外交易部分のルーブルのデジタル通貨(国際通貨)」を発表し、国民には、ルーブルの預金ではドルではなく金を買うようにと奨めたのです。
ウクライナ戦争はプーチンの「思いつき」ではなく、ロシアの金融スタッフによって、ドル基軸の低下がシミュレーションされていました。約2年の準備がないかぎり、デジタル通貨の発行はできないならです。
米国は、ロシアが西側の銀行にもつ外貨準備$3000億(45兆円)を凍結しました。この事件で、米銀にドル準備をもつ中国を先頭にした新興国は、中東の産油国を含んで「ドル預金は危険」と感じて、どこまでも米国に協調するG7を除き、金準備のロシアのデジタル通貨に協賛して、「増やしてきたドル準備の売り→1年1000トンの金買い」に走ったのです。
◎中央銀行が金を一挙に買わない理由は、価格が高騰して買う量が減り、急に買いを停止したときは下落のリスクがあるからです。金や株の大口投資家とファンドは、年産4600トンしかない金を買い増すときは、価格を急騰させないよう徐々に買うことが鉄則です。
金デジタル通貨がG7以外の貿易の、国際通貨のシェアを増やす2026年から27年には、ドル外貨準備が中央技から売られて下がり、逆に金は中央銀行の買いが増えて上がるので、1980年の上昇に似た4倍の価格になるかもしれない。ただこれはあくまで直感です。
G7意外の中央銀行は、外貨準備のドルを下げないように少しずつ売る。大口投資家は、自分の売買が相場の価格を動かすので、買いも売りも慎重です。正体を隠した覆面売買もします。
【中央銀行による、年間の金の買い越しが倍増した】
世界の中央銀行の、合計での金買い増しは、2021年まで約500トン/年でした。22年、23年には1000トン台に倍増しています。
普通は価格を下げる米国投資銀行とファンドから「金ETF(金の上場証券)」が売られたこの2年間での、金価格の上昇ですから、「現物需給のモメンタムによる上昇」は、年22.4%ではなく30%~40%でしょう。
<Vol.1426号:土曜増刊:一般的な経済・金融論に誤魔化されないために>
2024年4月13日:有料版・無料版共通
【目次】
■1.金を買い増している中央銀行は、G7以外である
■2.通貨の原理
■3.日本株は70%が米英ファンド頼み
■4ファンドのポートフォリオの基本戦略
■5.ドル危機は2026年か?
■6.コロナ危機から急増した米国内の負債(これが重要)
■7.後記:読者には、3分法運用を推奨
■1.金を買い増している中央銀行は、G7以外である
金の現物買いの先頭は、世界1外貨準備の大きい中国と、ドル・オイルマネーがある産油国です。輸入決済用の外貨準備は、ドルペッグ制の中国が3.5兆ドル:2位は日本の1.3兆ドル、3位はスイスの$8200億です。世界では15兆ドルの外貨準備です。
◎世界の、「30兆ドル/年:GDPの30%」の貿易決済のための外貨準備は、6か月分の15兆ドル(2250兆円)です。60%の9兆ドルは、米銀へのドル預金と、米国政府のドル国債です。
【150円台の円安】
この先10年、20年も「ドル基軸の継続」を疑う頭はない日本では、円金利がまだ短期0%、長期金利は0.7%付近と世界1低いので、「4%から5%金利のドル買い」が増え、150円を超える円安になっています。
しかし、中国を筆頭にした新興国では、「2.5年に1回、新興国で戦争をする米国」への信用は薄く、日本とは逆の「ドル離れの傾向」が、「巣のなかのひよこ」ではあっても、起こっています。
鶏になって羽ばたくのは、たぶん米ドルが崩れる2026年かと予想してます。
世界の新興国には、総じて「2.5年に1度の戦争を含んで、戦後の米英にイジメられてきた」という歴史的背景があるからです。日本以外の世界は、米国に一辺倒ではない。日銀の円は、自主的に、「ドルの植民地通貨」になっているのです。
幕末からの。不平等条約(関税自主権のない状態)から逃れた1911年(明治44年:小村寿太郎)に、50年かかって独立した円は、敗戦後は再び、米英の通貨植民地になったのです。それ以来、78年経っています。
2021年のコロナ危機以降の、日本人による「円売り/ドル買い」のため、世界の主要通貨のなかでは、「ハイパーインフレのトルコリラに続く、円独歩安」が起こっています。(2021年は1ドル111円→2024年4月は153円:コロナ危機から3年で28%の円安)
〔事例〕
トルコのインフレは60%です。金利も45%と高いのですが、実質金利は(金利40%-インフレ率60=-15%)なので、本当の金利はマイナスです。実質金利がマイナスの通貨は、価値が下がります。
価値が下がるため売られるリラの通貨価値は、実質金利がマイナスの間は下がります。1リラは1年前の7円から、現在は5円であり29%下がっています。
【実質金利が、通貨と金融を決める=これが知られていない】
円は、CPI上昇が約3%ですが、長期金利は0.7%と低いので、実質金利は、「名目金利0.7%-CPI上昇約3%=マイナス2.7%」です。
・トルコリラの実質金利であるマイナス15%よりは程度がいいのですが、円の、物価に対する実質価値は、1年に2.7%下がっています。これが、円で所得を受けとる日本人の実質賃金の低下になっているのです。
一方で、米ドルでは、CPIの上昇は日本とほぼ同じ約3%、長期金利は4.5%なので、実質金利は「4.5%-3%=+1.5%」です。
・MMFの5%金利で預金していれば、5%-3%=+2%、1ドルの価値が上がります。
・1年に2.7%価値(=商品の購買力)が下がるゼロ金利預金の円から、
・2%の実質価値が上がっているドルの買い(=円売り/ドル買い)が増え、153円の円安になることは為替の自然な流れです。
■2.通貨の原理
世界の通貨交換の流れでは、
・予想物価上昇率に対する、実質金利が低い通貨(円)が売られ
・実質金利が高い通貨(現在のドル)が買われることで起こります
【日米の株価は、同時に変化する傾向をもつ】
ドルの株価は、世界からのドル買い(ドル高)とともに上がる傾向があります。
円の株価は、ガイジンファンドからの売買が東証の70%なので、米国株が上がる円安のとき、ファンドのポートフォリオ(分散投資)として、円株の買い越しが起こって、上がる傾向があります。
◎年初から7%の円安では、円株が19%上がっても、ドルから見ると、12%しか上がっていない。米ナスダックの年初からの上昇10.9%はドルベースの日経平均の上昇12%と、およそ見合っています。
◎ドルベースで見たときは、2024年の。年初からの日本の株価が米国より上がっているという見方は、妥当ではない。長期で見たドル建ての日経平均のピークは、110円台の円高だったときの279ドルでした、円では4万円近くであっても、ドル/円が153円付近なので、2024年4月のドル建て日経平均は256ドルです。
2021年より低い。これが米国ファンドから見た日本株です。2023年からの過度の円安が、金融に作用した一例がこれです。
(ドルベース日経平均)
https://nikkei225jp.com/data/dollar.php
円ベースでは、米国株より円安のため上昇率が大きくなっている日経平均の株価から、2024年の日本経済は好調になると予想するアナリストが多いのですが、この見方も、通貨交換が増えている現在、的確とは言えない。
東証の売買(平均5兆円/日)の70%の3.5兆円の売買をしているは、ガイジンファンドです。
■3.日本株は70%が米英ファンド頼み
日経平均の円建て価格は、米英のファンド発で上がっています。
日本人の内在的な投資の増加からではない。最近は中東の産油国、中国、韓国から米英ファンドを経由した日本株買いが増えています。
NISAでの、1500万人の、個人投資家の株買いの増加(日本株は1週で500億円、海外株が600億円/週)はありますが、週間で25兆円の東証の売買に対しては、微々たるものです(0.2%)。
米国株が下がるとき、独立的に日本株が上がっていた1980年代後期の「資産バブルの時代」は、再来していません。
日本は株価上昇も下落も、その70%は米英ファンド頼みです。
2020年までは、アベノミクスとして株を買っていた日銀と年金基金のGPIFは、株の増加買いは停止し、2023年からは逆に売り越しています。国内の機関投資家は一貫して売り越しています。
売買シェアが20%くらいの個人投資家(700万人)は、上がった週には売って、下がった週には買う「逆張り」の傾向を続けています。
1)EUの物価上昇は2.8%、ECBの政策金利は4.5%です(米国は5%~5.25%、日本は0%)。実質金利は「金利4.5%-物価上昇2.8%=+1.7%」です。
2)米国の実質金利は1.5%、欧州は1.7%ですから、ユーロからドル買いは増えていない。逆に、ドルを売る傾向です。
2024年は、日本だけが大量にドルを買って(年間ペースは30兆円か)、
・通貨のドルと、ドル株を上げ、
・その後、米英のファンドからの、約5%のポートフォリオ維持の買い越しされる日経平均を上げています。
■4ファンドの、ポートフォリオの基本戦略
米国株が10%上がると、ガイジンファンドの投資で約50%を占める米国株のポートフォリオが5%増える(米国株のリスクが上がる)。相対的に、オルカン(世界株指数)等の世界ポートフォリオが6%から8%の比重である日経平均の割合が下がるので、4半期に立てたポートフォリオの構成比の維持のため、日本株を買い越す。
以上が、ロボット・トレーディングの基礎部分にある「ポートフォリオ維持戦略」です。
ファンドの株の売買は、プログラムに組み込んだ予想計算だけによる感情のない無機質なものです。世界の株式投資の、約70%から80%は、AIを含むロボット・トレーディングになっているのです。
・ファンドマネジャーが、お金を集める営業以外の仕事として行っているのは、4半期サイクルの「ポートフォリオと売買戦略の修正・変更」です。
・高橋ダンのように、毎日のテクニカルな罫線を見て、売買しているファンドマネジャーはごく少数派です。
本稿では、「金価格の構造的な上昇の始まり」を示しました。
■5.ドル危機は2026年か?
世界からの負債が過剰になったドルの危機は、たぶんトランプの2026年です。2022年の9%から、5%の利上げよって23年の3%台までは下がったインフレ率が3%から下がらないことがあきらかになってきたからです。
1バーレル70ドルに下がっていた、原油価格の再上昇という要因もあります(WTI現在85ドル→イラン・イスラエル緊張の高まりから100ドル台が予想されています)。
【FRBの利下げが遠のいた】
米国FRBはインフレ2%を目標にしていますから、2024年物価上昇3%台での停滞を見て、年3回×0.25%=0.75%と予想されていた利下げを行わない可能性も高くなっています。現在、短期政策金利は5%~5.25%、長期金利は4.5%です。
【1.6兆ドルの利払い:2024年】
不動産融資の固定期利も混じっている長期負債の金利は、1、2年は遅れて上がります。利下げが遠のくと、米国の負債の利払い(政府、企業、世帯)は、2024年に1.6兆ドル(240兆円)に増えます。この利払いは困難です。
米銀とファンドに、潜在的な不良債権が増えて、2026年には「ドル金融危機(銀行危機)」の恐れが高まるでしょう。一般には利払いが3か月ないと、不良債権になります。
しかし不良債権を作りたくない銀行はどこでも、「帳簿上の追い貸し」をします。受取金利の金額を、貸し付けたようにするのです。あるいは、その不不良債権を子会社につけかえて、本体は利益を出す。
この目的は、預金取り付けの信用不安を回避するためです。広範囲な預金取り付けが起こると、中小から大手まで銀行の、システミックな危機になるからです。ファンドと銀行は、損益では潰れない。キャッシュフロー(=支払い-入金)の現金不足で潰れます。
当方、30歳台の前半に資金繰り担当の経験があるので、肌で理解しています。来月と3か月間の入金予想と支払い予想を全部集計して、キャッシュフローの増加分は運用し、不足のときは銀行から短期借り入れをします。資金繰り会計は損益会計とは別ものです。
■6.コロナ危機から急増した米国内の負債(これが重要)
◎米国の国内の負債は、企業14兆ドル、企業5兆ドル、政府35兆ドルで、合計が54兆ドル(8100兆円)。GDP25.4兆ドル(3810兆円)の2.1倍に膨らみました。コロナ後のゼロ金利とドルの増刷が米国内の総負債を1.5倍に増やしたのです。
〔利払いの困難になっていく〕
平均金利が3%(現在の新規借り入れは5%~7%と高い)になっても、利払いは1.6兆ドル(240兆円)になって、政府、企業、世帯の利払いが困難になっていくのです。既存の負債の平均金利が4%になれば、利払いができない債務は、30%(16兆ドル)になるでしょう。これが2026年のドル危機です。
(米国の企業の負債:14兆ドル:2024年:FRED)
https://fred.stlouisfed.org/series/BCNSDODNS
(米国の世帯の負債:5兆ドル:2024年:FRED)
https://fred.stlouisfed.org/series/HCCSDODNS
(米国の連邦政府の負債:35兆ドル;2024年:FRED)
https://fred.stlouisfed.org/series/HCCSDODNS
米ドルと世界の株価は、2年後の奈落の上で、『ダンス、ダンス、ダンス』。バブル崩壊の、金融危機の前は、株価は最高に上がります。
負債は、全体の複式簿記のバランスシートでは金融資産と両建てです。負債が増加できる間は株価も高騰します。
そして
・低金利で大きくなり過ぎた負債から需要インフレが起こり、
・金利が上がって、利払いができない負債が増えたとき、
・銀行とファンドにたまる不良債権によってマネー量の収縮が起こり、
・株価、不動産価格、国債の価格も崩壊します。
これが、国内の政府・企業・世帯の、有利子負債がGDPに対して2.1倍と過剰に大きくなった米国のドルの危機です。以上のメカニズムは、FRBや日銀は知っています。
■7.【後記】読者には、3分法運用を推奨
円預金または円株、金の現物またはETF、スイスフラン預金か国債の3分法投資を奨めている理由には、2025年末から2026年ころの負債の過剰と利払いの増加からのドル崩壊を予想しているからです。
FRBが、ステッキー・インフレ(しつこいインフレ)として「利下げを先送り」すれば、今度は、負債の不良化の銀行危機が起こります。
◎FRBの金融政策は、コロナ危機のあとの9%インフレと、2022年3月からの利上げ(5%)の結果のディレンマ(2つが成り立たないk矛盾)に陥っています。再度の原油価格上昇と、賃金インフレがあるからです。
予想のスパンには、1年から1年半の間隔は生じます。世界の数億人の、集合的な判断(プロスペクト)で動く複雑系の金融の予想は、地震の発生予想と同じメカニズムの確率だからです。
1年に3cmから4cmという地殻の動きからの、複雑系の大地震の、発生の期日を予想することはできない。
南海トラフの大地震も、30年内に70%から80%という発生確率です(政府地震研の予想)。1年に3cmと言っても100年では300cm、200年で600cmもズレて、数キロ地下の巨大な岩盤(プレート)が曲がり、岩石の弓のようにエネルギーをためます。
2024年の9月までならドル株もいいでしょうが、24年末にはリスクがあるでしょう。
火曜日に中程度だった白内障の手術を受けましたが、術後の経過は順調。色が鮮明に、世界が明るくクリアに戻りました。裸眼で右目の視力は0.9(今日の検査結果)。1か月経つと落ち着いて、もっとよくなるでしょう。来週の火曜日には左目です。お風呂と洗髪が3日間できないので、鬱陶しい。しかしコンピュータ画面は鮮明です。気分良好。【プレミアム読者アンケート&感想の、項目のメド】
1.内容は、興味がもてますか?
2.理解は、進みましたか?
3.疑問な点は、ありますか?
4.その他、感想、希望テーマ等
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