消費者物価指数（以下、ＣＰＩ）とＧＤＰデフレータは、同じ「物価指数」であっても、若干、統計手法が異なる。
ＣＰＩは、文字通り「消費者が財やサービスを買う」際の物価を定点観測している。つまりは、最終的な消費「前」のバリューチェーンの価格動向は反映されていない。
バリューチェーンにおける仕入時や輸入価格は無関係なのである。
通常はあり得ないが、輸入物価が倍増したとして、小売業者が価格上昇分を飲み込み、店頭価格を変えなかった場合、ＣＰＩは変動しない。
それに対し、ＧＤＰデフレータは支出面ＧＤＰの各需要項目の価格を、シェアに応じて重みづけを行い、合算される。しかも、GDPの控除項目である輸入のデフレータは、GDPデフレータ全体を引き下げる。
デフレータとは、そもそも「縮ませる」という意味だ。名目GDPから物価「上昇」の影響を取り除き、実質GDPを計算するための物価指数がGDPデフレータなのだ。
 
【日本の消費者物価指数の推移（２０２０年＝１００）】
http://mtdata.jp/data_97.html#CPI
 
日本のＣＰＩは，２０２２年に上昇が始まった。とはいえ、ＧＤＰデフレータはプラスになっていない。
 
【日本の輸入デフレータ・ＧＤＰデフレータの推移（対前年比％）】
http://mtdata.jp/data_97.html#deflator
 
２０２１年、２０２２年と、輸入デフレータは二年連続で２０％の上昇となった（控除項目であるため、グラフではマイナス表記）。それにも関わらず、というよりも「それゆえに」ＧＤＰデフレータはほぼゼロであった。

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