１９９７年度以降、日本政府はデフレーションという「総需要不足」を（少なくとも中期的には）放置した。それどころか、減反政策、公共投資削減、公共事業の一般競争入札化、談合叩きなどにより、自ら供給能力を削減する政策を積極的に推進した。
結果的に、需要に対し、供給能力が不足する形で「インフレギャップ（総需要＞供給能力）」となり、デフレーション（総需要不足）から脱却することになった。
【インフレギャップとデフレギャップ】
http://mtdata.jp/20140606-2.jpg
政府の政策によりサプライ（供給）がロス（喪失）するサプライロス型インフレに陥ったわけだが、改めて歴史を振り返ると、日本がサプライロス型インフレになったのは二度目だ。
一度目は、もちろん大東亜戦争末期のアメリカ軍の爆撃である。
改めて、大東亜戦争による供給能力の喪失について振り返ってみよう。

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