米イスラエルによるイラン攻撃から2週間が経過した。中東情勢に関する情報は膨大にあるが、誤情報・偽情報も多く、それらが真にどちらが優勢なのか判断を困難にしている。情報ツールの進化は各国が仕掛ける「認知戦」を高度化するとともに、情報の混乱も招いている。
 
 
●対立する情勢
 
2月28日に米イスラエルがイランを攻撃して以来、米政府は自軍の軍事的優位性を発表し続けている。
 
＜2026年3月13日　中央日報＞
 
＜2026年3月12日　ShortShort News＞
https://x.com/ShortShort_News/status/2031889109577580678?s=20
 
軍事力格差や主戦場がイランであることを鑑みれば、双方の発表に含まれるプロパガンダ的要素を抜きにしても、イランの被害が甚大なのは当然だ。イラン側も否定していない。

＜米イスラエル・イラン紛争 被害状況比較（2026年3月14日時点）＞
 
一方でイランは、米イスラエルの当初の目標「イラン体制の崩壊」と「短期決戦」は未達に終わったと主張し、徹底抗戦の構えを崩していない。負傷が伝えられているイランの新最高指導者モジタバ・ハメネイ師は国民に向けて「報復を放棄しない」と声明を発表した。
 
＜2026年3月13日　TBSテレビ＞
 
前回指摘したネタニヤフの脅迫疑惑（トランプのエプスタイン犯罪関与疑惑）に加え、周囲の対イラン強硬派（親イスラエル派）から「いまイランを攻撃すれば、反イラン政府デモ（モサド・CIAの工作による）が再燃して現政権を転覆できる」と吹き込まれたトランプは、今頃「話が違う」と思っているだろう。

＜2026年3月13日　朝日新聞＞
 
また、戦争が長期化するほど米イスラエルが財政的に不利になる「コストの非対称性」も、イランが負けていないと主張する強力な根拠となっている。

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