昨年最後の記事で筆者は、自民党清和会、統一教会、ジャニーズなど日本の既存勢力の崩壊は、世界の左翼化・共産化、すなわち世界経済フォーラムが推進する「グレート・リセット」の一部だと指摘した。創価学会池田大作氏の死去公表（実際は2010年5月に脳梗塞で倒れ、2012年2月に慶応大学病院で84歳で亡くなっていたという情報が以前からある）や、幸福の科学の大川隆法総裁や顕正会の浅井昭衛会長の死去、年末の松本人志のスキャンダル（文春砲）などは、良くも悪くも日本の文化・宗教・芸能の「グレート・リセット」を示唆している。
 
これが「文化マルクス主義」と言われるものであり、毛沢東の文化大革命で行われたことだ。
 
 
筆者は、2023年は日本の破壊が始まった年だと総括し、2024年は破壊が本格化する年だと予想していた。
 
すると、その予想が正しいことを暗示するかのようなことが正月早々立て続けに起きた。元旦の能登半島大地震、そして2日のJAL・海上保安庁航空機衝突炎上事故だ。
 
＜2024年1月1日　ＮＨＫ＞
 
＜2024年1月2日　ＮＨＫ＞
 
両方とも発生してからまだ時間が経っていないため情報量が少なく、真相を分析できる段階にはない。
 
大半の人々は「能登半島の地震はただの自然現象で、飛行機事故は原因追求すればわかることであり、真相追及といった難しい話ではない。」と言うだろう。
 
しかし、真相追及は「簡単な話ではないかもしれない。」と疑うところから始まる。
 
まずは元旦の能登半島地震からお話ししたい。
 
結論から言うと「現時点では人工地震の可能性を捨てきれない」ということだ。
 
人工地震というと陰謀論・都市伝説の代表であり、人工地震の存在を主張する者は「被災者の方に失礼だ！」「デマを流すな！」「とんでもない陰謀論だ！」「そもそもそんな技術があるわけがない！」と激しい批判にさらされる。
 
だが、「イスラエル・ハマス軍事衝突の本当の見方（６）」で少し触れたように、「人工地震は実在するか」という問いに対して、筆者は「実在する」と断言する。
 
人工地震の存在を理解するためには、人工地震に関する事実とテクノロジーについて知らなければならない。



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