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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2017年06月14日（水）発行
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ご購読ありがとうございます。OPECの6月月報を読み解きます。マーケットでは全体としてネガティブ評価が優勢になったレポートですが、実際にどのような報告が行われていたのか、重要と思われるポイントを解説します。

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　OPECの6月月報を読む、現実の在庫データと市場評価に大きな違いあり
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＜在庫統計と原油価格との間にかい離大きい＞
国際原油需給は本当にリバランスするのか、マーケットには不安心理が広がっている。米商品先物取引委員会（CFTC）によると、大口投機筋（Non-Commercials）のネットロング（買い越し枚数）は2月21日時点の55万6,607枚をピークに、直近の6月6日時点では38饅2,469枚まで減少している。当該期間に買いポジションは8万7,862枚の減少、売りポジションは8万6,276枚の増加となっており、強気派の勢いが鈍化する一方で、弱気派が再び勢いを増し始めていることが確認できる。


石油輸出国機構（OPEC）やロシアなどは、現行の協調減産体制を当初予定の6月末から来年3月末まで9カ月延長することで合意したが、シェールオイル増産の脅威が高まっていることもあり、本当に需給リバランスが実現するのか、根強い不信感がマーケットに広がっていることが窺える。即ち、協調減産とシェールオイル増産がバランスし、OPEC加盟国・非加盟国が協調減産体制を敷いても、在庫環境の正常化が実現するのか疑問視してる向きが多い訳だ。

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