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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2016年08月09日（火）発行
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ご購読ありがとうございます。週明けの原油市場では、OPECが生産調整に踏み切るとの観測が新たな原油価格の押し上げ材料としてクローズアップされました。どのような議論が展開されており、原油市場の観点ではどのように評価すべきかを検証します。


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9月のOPEC非公式会合で産油量凍結合意？　蒸し返される政策調整の必要性
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＜OPECの生産調整を巡る思惑が再浮上する＞
7月以降の国際原油市場では、石油製品を中心とした過剰在庫問題がクローズアップされ、明確なダウントレンドが形成されていた。6月9日には1バレル＝51.67ドルに達していたが、50ドル台に乗せたのは6月29日が最後であり、その後は45ドル、40ドルと断続的に値位置を切り下げる展開になっている。ただ、8月に入ると40ドルの節目割れで下げ一服感もあり、漸く下げ止まりの兆候を見せ始めていた。40ドル割れで原油価格の「適正化」が一巡したのか、それとも一時的な「自立反発」に過ぎないのか、慎重な判断を求められる局面に移行している。

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