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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2015年05月14日（木）発行
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ご購読ありがとうございます。WSJがOPECの内部レポートについてのスクープ記事を出しましたが、OPECがその報道を即座に否定するなど、今週はOPEC絡みで興味深い動きが幾つかみられました。IEAとOPECの月報も発行されていますので、供給サイドの動向を中心に最新の原油需給動向について検証します。

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　WSJのスクープを否定したOPECの真意、原油需給の調整は終わったのか？
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＜WSJのスクープ報道とOPECの対応＞
米紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）は5月11日、「OPEC Sees Oil Price Below $100 a Barrel in the Next Decade（OPEC、今後10年の原油価格は1バレル＝100ドルに届かないと予測）」とのタイトルでオンライン版の記事として配信した。

同記事では匿名の情報源の発言として、石油輸出国機構（OPEC）の作成した最新の戦略レポートにおいて、最も楽観的な見通しでも2025年の原油価格は76ドル前後に留まるとの見通しが示されたと報じている。悲観的なシナリオの場合には、今年最安値となる40ドル前後に留まる可能性までも想定されている。また同戦略レポートでは、2011年に事実上廃止された生産割り当て枠についても、復帰するように提言が行われたと報じられている。OPEC非加盟国からの増産圧力が強まる中、OPEC全体として原油需給・価格の安定化に取り組む必要があるとの問題意識が、より厳格な生産管理体制へ回帰する必要性を高めている。


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…（記事全文4,688文字）