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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2015年04月28日（火）発行
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ご購読ありがとうございます。今回は、原油価格に対してポジティブな材料を中心に検証します。とは言っても、マーケットの注目度が高いシェールオイルの減産動向ではなく、よりマクロな視点からの分析になります。サウジとロシアを中心に、産油国がどのような動きを見せており、それが原油価格にとってどのような意味を有するのかを考えてみましょう。

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　6月のOPEC総会に向けて動き出した産油国、注目されるサウジとロシア
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＜サウジアラビアの産油政策を再検証する＞
4月の原油市場では、サウジアラビアの生産シェア維持に対する強い意思が再確認できた。NYMEX原油先物相場は、3月17日の1バレル＝42.63ドルをボトムに、4月下旬には50ドル台後半まで値位置を切り上げており、ここでサウジアラビアが原油価格に何らかの刺激を及ぼせば、60ドル台回復は決して不可能ではない所まできている。

米商品先物取引委員会（CFTC）によると、大口投機筋（Non-Commercials）のネットロングは1ヶ月前の3月24日時点が20万6,887枚だったのに対して、直近の4月21日時点では32万3,092枚まで拡大しており、投機マネーが原油価格に対して徐々に強気スタンスに傾いているのは明らかである。仏金融大手ソシエテ・ジェネラルは4月23日、米国の原油生産が当面は減少見通しにあることを理由に、2015年のWTI原油平均価格見通しを従来の49.34ドルから53.62ドルまで4.28ドル上方修正している。バンク・オブ・アメリカも・メリルリンチも24日、WTI原油価格見通しは57ドルで従来予想を据え置いたが、ブレント原油に関しては58ドルから62ドルまで上方修正している。


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