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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2013年11月12日（火）発行
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ご購読ありがとうございます。先週8日に発表された米雇用統計が、金価格に及ぼした影響を中心考察します。雇用統計発表後に金価格は急落したことは周知されていますが、より深いレベルで金価格を取り巻く環境にどのような変化が生じているのかを解説します。また、こうした金価格の急落局面で注目される現物市場の反応についても、余りメディア等では解説されていないようなので、幾つかの指標を取り上げながら検証します（4,437文字）。

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　10月米雇用統計が金価格に及ぼした影響、それに対する現物市場の反応
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米連邦債務上限引き上げを巡る10月の政治・経済環境の混乱を受けて、米金融政策見通しが大きく揺れ動いている。

今年は年央からバーナンキ米連邦準備制度理事会（FRB）議長が「年内の債券購入縮小」、「来年半ばの債券購入停止」というスケジュールを提示してきたことで、マーケットはこうした議長の見通し沿った形で価格形成を進めてきた。

段階的に「金融緩和による資産価格の押し上げ効果」が縮小・消滅する事態に備え、各資産市場は実体経済との均衡点を模索してきている。例えば、米金融政策の「逆」通知表とも言える金価格は、ドルの代替通貨としてのプレミアムを段階的に剥落させており、年初の1オンス＝1,695.40ドルから6月下旬には一時1,200ドル台を割り込むなど、着実に値位置を切り下げている。米株価は好業績を背景に過去最高値圏を維持する一方、コモディティ市況は新興国市場からの資金流出に怯えて年初来安値を更新するなど、各マーケットはファンダメンタルズの再評価を迫られており、投資先の選別は従来よりも難しくなっている。

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…（記事全文5,730文字）