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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2013年4月12日（金）発行
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ご購読ありがとうございます。今週は天然ゴム生産国の3カ国会合が注目されましたが、結果的には相場に対する影響は限定されたままに週末を迎えています。まだ、その詳細が正確に把握できていない影響もありますが、元々マーケットが市況対策に期待していなかった影響が大きいでしょう。今週は円安を背景にゴム相場は一定の反発局面を迎えましたが、この相場の需給ポイント、今後の相場見通しを検証します（3,462文字）。


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　減産期でも上昇しない天然ゴム相場、効果が期待できない介入も見送りへ
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東京ゴム先物相場は、2月6日の337.80円をピークに、4月4日には一時252.00円まで値位置を切り下げ、最大で85.80円（25.4%）の急落地合を形成した。昨年11月以降はいわゆる「アベノミクス」に伴う急激な円安を背景に急伸地合を形成したが、結局は天然ゴムのファンダメンタルズ面からの裏付けが無いままに価格のみが高騰した形であり、需要家が投機要因で形成された高値に明確な拒否サインを示したことが、昨年11月19日以来の安値更新につながった。

その後は4月3～4日の日本銀行・金融政策決定会合で打ち出された質的・量的に異次元な金融緩和を背景に改めて急激な円安が進んだことが、ゴム相場を280.80円（4月11日）まで押し上げた。しかし、ドル/円相場が1ドル＝100円の節目を前に上昇ペースを鈍化させると、東京ゴム相場の上昇地合いにもブレーキが掛かり、足元では275円の節目水準で次の方向性を模索する展開になっている。

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