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＜Vol.1205：インフレと金利・株価・国債の本質についての特集（1）＞

2022年1月26日：年始号-4：インフレの認識と金融市場の動き

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著者：Systems　Research　Ltd. Consultant吉田繁治
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インフレは、消費者物価（CPI）の持続的な上昇だとする人がほとんどでしょう。しかし、この考えでは、まずインフレと金利、次に金利と株価、既発国債の価格、社債の価格との関係が分からない。

（注）特集号32ページ、2回分です。まず、前半部を送ります。

じっくり読んでください。宣伝ではない。読むべき内容、知っておくべきことが、多いはずです。2022年の世界と日本の経済は、ゼロ金利からの転換点です。

日本の、CPIの上昇は、米国の、およそ6か月から8か月遅れであり、「日銀は見通しなくゼロ金利を続ける」としているので、まだこのテーマを考える人は、少ない。しかし2022年3月からの金融市場は、「インフレ」との戦いになるでしょう。

インフレが認識され長期予想になると、なぜ、債券市場の金利が上昇に向かうのかも分からない（債券の価格は下落します）。

◎中央銀行による金利の誘導がない場合、金融の原理では「期待物価上昇率＝長期金利」に向かいます。

「期待物価上昇率」は、直近の数か月の物価上昇から、債券市場の集合知が予想する、長期のインフレ率です。

FRBは、2021年8月のジャクソン・ホール会議で「今回のインフレは短期的」と断じ、、見通しを誤りました。日本の日銀もFRBと同じ誤りを犯しています。中央銀行の経済見通しは、「謝るのが常」と考えておいていいでしょう。過去から、幾度も誤った予想をだししてきたのです。

記憶すべことは、
（1）資産バブル（株価と不動産）の発生と崩壊は、中央銀行の実質マイナス金利と量的緩和によって起こる。

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…（記事全文14,848文字）