トランプは大統領就任初日にバイデン政権が推進した様々な左翼政策を廃止する大統領令にサインした。なかでも筆者が最も重要だと思ったのは、性別は男性と女性の二つだけとすることと、DEI（多様性・公平性・包括性）政策の廃止だ。さらにトランプは、トランスジェンダー女性（女性に性転換した男性）の女子スポーツ競技参加を禁止する大統領令にもサインした。生物として至極真っ当で子供でも分かることに一国の最高権力者が署名しなければならない現実は、世界がいかに異常で倒錯した左翼思想に汚染されているかを示している。
 
 
●トランプ「性別は二つだけ」
 
＜2025年1月21日　毎日新聞＞
 
＜2025年2月6日　BBC＞
 
無論、多様性を推進してきた米民主党や人権団体や左翼メディアは、トランプの署名は分断を生み差別を助長すると非難している。
 
＜2025年1月18日　東京新聞＞
 
ちなみに上記社説はBLMの暴動をトランプのせいにしているが、BLM暴動はUSAIDやグローバリスト、ジョージ・ソロスがBLMに資金提供して暴れさせたものであったことが明らかになっている。社説にはメディアの世論操作の意図が顕著に顕れる。
 
＜the post millennial.com＞
 
大手メディアの「トランプの左翼政策廃止は市民の分断と差別を生む」という主張は間違いだ。人々の分断と差別（逆差別）を深刻化させているのは、バイデン政権が推進した過剰な左翼政策である。
 
 
●過剰な多様性社会は性犯罪と差別と分断を生み出す
 
バイデン政権時に推進された極端な多様性容認思想と政策は、大多数の人々の不快感・不公平感・不便性を生み出し、かえってマイノリティに対する憎悪を掻き立てている。真の多様性とは「機会の平等」であり、マイノリティを過度に優遇することではない。バイデン政権時に起きた社会の分断は、平等を謳う左翼が不平等を生み出す典型だ。
 
＜2024年6月18日　東京都知事選うつみさとるブログ＞
 
“極左”エマニュエル駐日米大使が日本に強制的に作らせたLGBT理解増進法の会長でさえも、今は多様性が行き過ぎていると述べている。
 
＜2025年1月22日　産経新聞＞
 
多様性容認の中でも特に問題なのが、トランスジェンダー女性に対する過度な気遣いだ。トランスジェンダー女性の女性専用スペース利用容認は、大多数の女性に恐怖や生命の危機感を与えている。女性用の公衆トイレをジェンダーフリーに変える日本の自治体は公共の福祉の本来の意味を忘れている。
 
＜2023年3月1日 ENOUNT＞
 
以前もお伝えしたが、多様性容認先進国の米国ではトランスジェンダー女性の性犯罪が後を絶たない。

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