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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2021年1月6日（水）発行
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　サウジアラビアが自主的減産を発表、ロシアとは危機感を共有できず
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＜OPECプラスは2～3月の小幅増産で合意＞
新型コロナウイルスのパンデミックが深刻化していることに伴う需要不安に対して、石油輸出国機構（OPEC）プラスは、「サウジアラビアの自主的減産」という変化球での対応を決定した。即ち、OPECプラスとしては実質的に横ばいとも言える緩やかな増産を2～3月に向けて続ける一方、この2～3月にサウジアラビアが日量100万バレルの自主的減産を行うことで、増産を合意しながらOPECプラスの産油量引き下げを促すという複雑なスキームを採用することになった。


OPECプラスの協調減産体制は、昨年末の日量770万バレルから今年1月に720万バレルまで50万バレル引き下げられている。2月以降の対応を1月4日に協議したが、厳しい需要環境・見通しから減産縮小の見送り（＝生産量据え置き）を主張するサウジアラビアに対して、需要の回復傾向から増産を主張するロシアとの意見対立が解消できず、5日に継続協議扱いになっていた。最悪の場合には、再びOPECプラスの協調減産体制が崩壊する最悪の事態も想定されていたが、2月に712万5,000バレル（前月比7万5,000バレル減）、3月に705万バレル（同7万5,000バレル減）と、2ヵ月累計で15万バレルの縮小に留めることが合意された。


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