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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2017年04月17日（月）発行
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ご購読ありがとうございます。天然ゴム相場の短観です。相変わらずの急落相場となっていますが、金融要因、投資環境、人民元相場との関係、供給環境など幾つかの項目について検証します。

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　資産バブルは禁物、中国共産党の論理が減産期の天然ゴム相場を圧迫する
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＜人民元相場とは無関係の動きに＞
天然ゴム価格の値下がり傾向が止まらない。東京商品取引所（TOCOM）天然ゴム先物相場は、1月31日の1㎏＝366.70円をピークに、4月13日の直近安値は215.50円に達している。昨年は主に年後半に上海ゴム主導で急伸地合を形成した結果、昨年2月12日の144.50円をボトムとすると、今年の1月にかけて最大で222.20円（153.8%）の急騰相場が形成された。それに対して2月以降は最大で151.20円（41.2%）の下げ幅が記録されており、昨年以降の急騰相場に対して68.0%の戻りが実現した格好になっている。いわゆる「三分の二戻し」と言われる価格水準であり、この価格水準での防衛に失敗すると150円水準までの「往って来い」相場が実現する可能性も高まることになる。


タイヤメーカーなど天然ゴム実需からは悲鳴の声が相次いでいるが、専ら投機が主体となった上海期貨交易所の天然ゴム価格動向に価格形成の主導権を握られている以上、今後も上向きか下向きかは別にしても、高ボラティリティの相場環境を想定しておく必要がある。天然ゴム需給ではなく、中国におけるコモディティ投資環境が価格形成のロジックを支配している以上、コモディティ市場よりも金融市場としての性格が強い時間帯が続くことになる。天然ゴムは代替供給も代替需要も限られている一方、価格を起点とした需給リバランスの動きは他コモディティ市場に比べて遅れがちであり、当面は割高や割安といった議論は通用しづらい展開を想定しておく必要がある。

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