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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2016年11月25日（金）発行
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ご購読ありがとうございます。金相場の急落傾向が続いていますが、反発シナリオの一つを検証します。米金融施策環境ばかりが注目されていますが、12月にはブレグジットに続いて再び欧州の政治リスクがテーマ化される可能性があります。トランプ旋風とは違った論理にマーケットが支配される可能性について検証します。

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　トランプ旋風で急落続く金相場が急反発する可能性、震源地はイタリアか？
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＜ドル高連動で金相場の急落は続いている＞
COMEX金先物相場は、米大統領選直後の1オンス＝1,338.30ドル（11月9日）をピークに、感謝祭（Thanksgiving Day）前日の22日には1,200ドルの節目を割り込み、足元では1,170ドル台まで値位置を切り下げている。トランプ次期米大統領の政策を先取りする形で株高・米金利上昇・ドル高圧力が発生しているが、大統領選から既に2週間以上が経過しているにもかかわらず、こうした動きに一服感が見られないことが、金価格を強力に下押ししている。


米株式市場ではダウ工業平均株価が連日の高値更新となる一方、ドルインデックスは2003年3月以来の高水準（＝ドル高）に達しており、米10年債利回りも今年2月以来の高水準に達している。安全資産としても、ドルの代替通貨としても、無金利資産としても、金（Gold）を保有するメリットが見当たらない状況になっている。目先はこうしたトランプ次期政権の政策を先取りするマーケット環境に対していつ終止符が打たれるのかを打診する展開が想定されるが、完全な思惑先行型の相場展開になっているだけに、いつ相場が反転するのか分からないとの不安心理を抱えつつ、トレンドフォローで対処せざるを得ない状況になっている。

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…（記事全文4,700文字）