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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2016年06月03日（金）発行
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ご購読ありがとうございます。OPEC総会の評価です。1日付のレポートで事前の論点を幾つか提示しておきましたが、実際に何が合意され/合意されず、それが原油需給・価格にどのような影響を及ぼすのかを検証します。


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　OPEC総会のポイント、政策調整で合意できなかったことの意味を考える
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＜OPECの政策調整は見送り＞
石油輸出国機構（OPEC）は6月2日、第169回総会を開催した。原油価格が2月11日の1バレル＝26.05ドルをボトムに50ドル水準まで反発する中、OPECが原油安に政策対応を講じる緊急性は薄れているため、マーケットでは今総会でOPECが原油市場に大きなインパクトを及ぼすような行動を起こすとみる向きは殆んどいなかった。実際に今会合では国際原油需給バランスに働き掛けるような動きは何も確認されていない。事務局長人事で合意後がみられたことは大きな成果であるが、原油需給・価格に対しては殆んどインパクトが想定されていない。ただ、このOPEC総会の結果を受けて原油相場が一時47.97ドル（前日比1.04ドル安）まで下落するなど、マーケットではいわゆる「失望売り」が観測されており、少なくとも原油価格に対して今回のOPPEC総会はポジティブな内容とは評価されていないことが窺える状況にある。

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