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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2015年01月08日（木）発行
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ご購読ありがとうございます。昨年のプラチナ相場は、金相場同様に年前半の堅調地合、年後半の軟調地合と評価が分かれましたが、2015年スタート段階の相場環境を考察します。プラチナ需要動向と関係の深い自動車販売関連の最新統計とその意味を確認した上で、プラチナ価格形成を支配している論理を探ります。また、FOMC議事録についても貴金属価格への影響を中心にポイントを解説します。

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　欧州経済減速も新車販売環境は良好、プラチナ需要には追い風が吹くも
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＜欧米の新車販売市場は明確な上向き＞
2014年のNYMEXプラチナ先物相場は前年比-164.30ドル（-12.0%）の1,209.50ドルで取引を終了し、金相場同様に2年連続の下げ相場が確定した。1～6月期に南アフリカで過去最大規模の鉱山ストライキが発生する一方、世界経済成長率は13年の+3.28%とほぼ同レベルの+3.31%を実現したが、需給逼迫化を背景とした上昇トレンド形成に失敗するのみならず、明確なダウントレンドを形成している。同じ貴金属市場で価格連動性の強い金価格でさえ年間下落率は1.5%であり、マーケットがプラチナ価格に向ける視線の厳しさが再確認できよう。

米国では2014年の新車販売統計が発表されたが、通年で前年比+5.9%の1,652.2万台と良好な数値を打ち出している。特に、ライトバンやピックアップ、SUVが含まれるライトトラック分野に限定すると前年比+10.0%に達しており、米国民が良好な雇用環境を背景に新車購入意欲を強めたことが明確に確認できる状況にある。


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