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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2014年11月29日（金）発行
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ご購読ありがとうございます。今年2回目のOPEC総会が開催されました。今回のOPEC総会は事前の予想が大きく割れていましたが、結果的にOPECとしては足元の原油相場急落に対応することが見送られています。OPECがどのような判断で原油安を静観することを決定したのか、今後の原油相場はどのような時代を迎えるのかを検証してみます。今回のOPEC総会は、間違いなく歴史に記される大きな転換期です。

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　原油市場の歴史が転換期を迎えたOPEC総会、調整役の権限委譲が実現
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＜OPEC総会は原油安に対応せず＞
11月27日にウィーンで開催された石油輸出国機構（OPEC）総会は、原油市場の歴史が新たなステージに突入したことを明確に示すものとなった。

NYMEX原油先物相場は、6月13日の1バレル＝107.68ドルをピークに、OPEC総会前日の26日には一時73.30ドルまで、約32%の急落相場を形成していた。これは世界経済がリーマン・ショックから立ち直り始めた2010年当時とほぼ同じ価格水準であり、従来の石油市場の常識であれば、「OPECの減産対応→原油相場反発」という経路を促すことが期待される総会だった。実際に事前のマーケットでは、大手金融機関から相次いで日量100万～200万バレル規模の減産が合意されるとの見通しが示されるなど、「まさかOPECが原油相場の低迷を放置はしないだろう」と考えていた向きも少なくなかった。


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