□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□


　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2014年11月21日（金）発行
□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□

ご購読ありがとうございます。今週は、主要な天然ゴム生産国が天然ゴム市況の低迷について協議を行い、今後の市況対策についての合意内容を発表しました。まだ具体的なことは分からない部分も多い状況ですが、来年に向けて生産国がどのような形でゴム相場低迷問題に取り組もうとしているのかを紹介し、それが天然ゴム市況にどのような影響を及ぼすのかを検証します。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
　天然ゴム生産国は介入方針で合意、生産国の価格押し上げ戦略を検証する
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

＜天然ゴム生産国は介入方針で合意＞
原油相場の急落を受けて、11月27日に開催される石油輸出機構（OPEC）総会が注目を集めている。今年後半に入ってからの原油相場急落は採算コスト割れの議論を巻き起こしており、産油国カルテルであるOPECが足元の原油相場急落に対してどのような対応策を示すのか、または何も対応しないのかが、今後の原油価格を占う鍵として注目されているためだ。

こうした基本フレームは自動車タイヤなどに使用される天然ゴムにも共通している。「アベノミクス」による急激な円安局面にもかかわらず、9月の東京ゴム先物相場は一時1kg＝173.80円まで値下がりし、2009年7月以来の安値を更新している。円安の価格サポート効果が存在しない生産地のゴム相場は更に強力な売り圧力に晒されており、もはや現在の価格水準では天然ゴム産業の持続性を維持できないとの危機感が強くなっている。


…
…
…（記事全文4,194文字）