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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2014年10月27日（月）発行
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ご購読ありがとうございます。 天然ゴム生産国の市況対策案が発表されたことで当面のボトムを確認した東京ゴム相場ですが、2ヶ月ぶりの200円台を回復した今後を検証します。生産国の最新動向、これから想定される議論の行方、それが天然ゴム市況に及ぼす影響を考えてみます。

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　東京ゴムは2ヶ月ぶりの高値更新、どこまで市況対策効果を織り込むのか
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＜既に生産国の介入ラインを回復している＞
東京ゴム先物相場は、10月24日の取引で1kg＝200円の大台を回復した。本日の取引では一時202.00円まで上値を切り上げているが、これは8月26日以来となる約2ヶ月ぶりの高値である。直近安値173.80円（10月3日）をボトムに、最大で28.20円（16.2%）の反発を実現した形になっている。

天然ゴム価格形成のロジックは、10月上旬から変わっていない。8～9月は国際需給の緩和状態・見通しを背景に急落相場を形成したが、生産国が「協調介入」方針の発表という形で強引にゲームのルールを変えた影響で、ゴム相場の底値形成が促されている。需給緩和状態そのものが直ちに解消された訳ではなく、逆に政治的な介入は需給調整機能の動きを鈍化させることで、需給緩和状態の長期化を招きかねない危険な動きである。


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