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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2014年10月17日（金）発行
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ご購読ありがとうございます。天然ゴム市況の短観です。8～9月にかけて急落していた天然ゴム相場ですが、10月は急激な円高・石油安にもかかわらず、堅調な値動きを見せています。かねてからその可能性を指摘していた生産国の協調介入が決定した影響ですが、天然ゴム価格を支配する論理がどのような動きを見せ、協調介入にどのような効果が期待できるのか、また今後の天然ゴム価格をどのように考えれば良いのかを検証します。

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　価格形成の論理が変わった天然ゴム、需給理論の否定を試す政策介入
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＜価格形成を支配する論理が変わった＞
東京ゴム先物相場は、10月3日の1kg＝173.80円をボトムに、足元では190円台回復を試す堅調地合になっている。石油を筆頭に主要商品相場が全面安の展開を強いられる中、ゴム相場は独歩高とも言える良好なパフォーマンスを実現している。

10月の商品市況は原油を筆頭に全面安とも言える相場展開を強いられており、特に円建て商品市況は急激な円高（＝円安修正）の動きも手伝って、急落商況になっている。従来は「ドル建て商品市況に対する下落圧力」と「円安による円建て商品市況の上昇圧力」のパワーバランスがほぼ拮抗していたが、ドル建ての下落ペース加速のタイミングで円が急反発したことで、ややパニック的な売り圧力が観測されている。例えば、日経・東商取商品指数は、9月は前月比-0.9%の下落率に留まっていたが、10月は17日時点で既に8.6%もの下落率を記録している。だが、こうした相場環境にもかかわらず天然ゴム相場が上昇していることは、見掛けの数値以上に天然ゴム相場を取り巻く環境が激変していることを示唆している。


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