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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2014年08月16日（火）発行
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ご購読ありがとうございます。上値の重い展開が続いている国際原油相場ですが、ここにきて産油国サイドの動きが活発化しています。ドル高や需要鈍化懸念が原油相場の上値を強力に圧迫していますが、産油国がこの状況に反撃を加えるのか、反撃するとすればどのような手法になるのか、興味深い局面を迎えています。

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　やはりサウジが握っていた原油需給の決定権、2012年との比較が有効
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＜原油安に産油国の一部が動揺＞
石油輸出国機構（OPEC）バスケット価格が1バレル＝100ドルの節目を完全に割り込む中、OPEC加盟国の間では徐々にではあるが動揺が見受けられるようになっている。加盟国の石油担当相は口先介入を活発化させており、「原油安」が産油国の危機感を徐々に高めていることが窺える状況にある。

現在の原油価格の水準では、既にイラン、ナイジェリア、イラクが財政均衡に必要な原油売却収入を得られず、確実に財政赤字化を免れているのはサウジアラビア、UAE、カタール、クウェート、アンゴラの5カ国に過ぎないと推計されている。「アラブの春」以降、中東・北アフリカの産油国は大規模な財政出動で国民の不満の声が暴発しないことを阻止してきたが、そのために必要な原油売却収入を得るために要求される原油価格の下限域に到達し始めたという訳だ。105ドルから100ドルへの下落と、100ドルから95ドルへの下落は、同じ5ドルでも産油国へのダメージは決定的に異なることが重要である。


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