□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□ 小菅努のコモディティ分析 ~商品アナリストが読み解く「資源時代」~ 2014年07月18日(金)発行 □■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□ ご購読ありがとうございます。ウクライナのマレーシア航空機墜落でマーケットは小規模なパニック状態に陥っていますが、コモディティ市況への影響をどのように考えれば良いのかを検証します。また、今週はイエレンFRB議長の議会証言が行われていますが、金価格の今後を考える際に有用な情報が提供されています。一部メディアでは、何も得られることはなかったとも評価されているようですが、主に金市場の視点から議会証言の内容を読み解きます(3,909文字)。 =================================== 地政学的リスクの考え方 / イエレン議会証言から得られた金の手掛かり =================================== <マレーシア機墜落を受けて> 7月17日、ウクライナ東部でマレーシア航空のアムステルダム発クアラルンプール行きボーイング777型機が撃墜された。何者がどのような目的で撃墜したのかは依然として不透明だが、これによって最近は小康状態となっていたウクライナ情勢が再び緊迫化していることは間違いなく、「地政学的リスク」がグローバルマーケットに対しても大きな影響を及ぼしている。 シカゴのボラティリティ指数(恐怖指数)が前日の11.00ポイントから一時15.38ポイントまで急伸したのが象徴的だが、米株式相場は概ね1%前後の急落となる一方、米10年債は今年3月以来の大幅高を記録している。外為市場では円相場が買われており、「ウクライナで民間航空機が撃墜された」との一報を受けて、投資家がリスク資産から安全資産への資金シフトを進めたことが明確に確認できる状況にある。… … …(記事全文4,984文字)
