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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2013年12月09日（月）発行
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ご購読ありがとうございます。6日に発表された11月米雇用統計を受けて、金価格の現状･見通しにどのような変化が生じているのかを解説します。雇用統計の発表直後に金価格は急落したにもかかわらず、引け値ベースでの下げ幅は限定されました。このため、「売り材料出尽くし」といった指摘も国内外で聞かれるようになっていますが、なぜ金価格が雇用統計後に値崩れを起こすのに失敗したのかを読み解きます。金価格の本質を考えれば、上昇しなかったことの意味の大きさが理解できるでしょう（3,425文字）。

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　11月米雇用統計は期待を上回る結果に、それでも金価格が下げ渋った理由
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2014年にかけて、金価格の低迷傾向は決定付けられた。

12月6日に発表された11月米雇用統計を受けて、多くの市場関係者が金価格に対する失望感を強めたことは間違いないだろう。

10月上旬には、米議会が連邦債務上限引き上げや暫定予算案を巡って大混乱に陥り、連邦政府の一時閉鎖といった歴史に汚点を残すような大きな混乱が見受けられた。しかし、その後の米経済指標は減速懸念を打ち消すような強気の内容のものが続いており、経済環境が正常化に向かっていることを強く印象付けられる状況になっている。特に、米経済のボトルネックとみられていた雇用環境の改善は、マーケットの想定を大きく上回るペースで実現していることが確認されている。その先には、当然に米金融政策の正常化という流れが存在することになり、有事対応で毀損されたドルの通貨価値回復に対する期待感が、そのまま代替通貨・安全通貨として買われてきた金価格の上値を強力に抑える流れになる。

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…（記事全文4,704文字）