□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□


　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2013年12月05日（木）発行
□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□

ご購読ありがとうございます。昨晩のOPEC総会では生産政策の変更は見送られました。概ね事前に予測されていた通りの結果ですが、なぜOPECが現状維持を選んだのかを解説します。OPEC産原油を取り巻く環境は、北米のシェール革命、イラン産原油の市場復帰の可能性など劇的な変化を迎えていますが、OPECが直面している課題を考えて見ましょう。また、12月のWTI原油相場が期近限月から急伸している背景についても、簡単に解説しています（4,096文字）。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
　来年6月のOPEC総会は大荒れの予感、サウジとイランの対立は先送り
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

石油輸出国機構（OPEC）は12月4日、オーストリアのウィーンで第164回総会を開催した。

今会合における焦点は、OPEC産原油に対する需要減少圧力に直面する中、OPECとしてこの「危機」にどのような対応策を講じ方針なのかを示せるのかになっていた。北米のシェール革命に代表される非OPEC諸国からの増産圧力が強まる一方、新興国経済の成長鈍化で世界の石油需要が伸び悩む中、OPEC産原油に対する需要は鈍化傾向を強めている。しかも、イラン核協議の暫定合意を受けて、来年にはイラン産原油の市場復帰というシナリオも現実的な見通しになる中、OPEC加盟国は全体として自国産原油に対して更に強力な需要減退圧力に晒される可能性が高くなっている。

こうした中、OPECとしてどのような供給政策でこの「危機」を乗り越える方針なのかが注目されていたが、結論としては問題を先送りにした。即ち、生産目標を日量3,000万バレルで据え置き、来年6月11日の次回総会までは何も行動しないという選択肢が採用されている。

…
…
…（記事全文5,230文字）