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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2013年11月20日（水）発行
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ご購読ありがとうございます。11月の米株式相場は連日のように過去最高値を更新しています。為替市場では日本株買いとセットになった円売りも観測されており、ドル/円相場が1ドル＝100円の大台を回復し、ユーロ/円と英ポンド/円がそれぞれ年初来高値を更新するなど、比較的大きな値動きが発生しています。一方、商品価格の方は年間安値近辺で横ばい状態が続いており、スポットライトが全く当たらない状況になっています。そこで今回は、なぜ株価と商品価格とのかい離が拡大しているのかを読み解きます。他に、金相場を取り巻く環境・見通しの解説や、イエレンFRB副議長の議会証言で余り話題になっていないもののコモディティ市場では重要なテーマなどにも言及しています（4,366文字）。

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　米株価が過去最高値を更新するも、コモディティ価格が低迷している理由
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次期米連邦準備制度理事会（FRB）議長に指名されたイエレン副議長は、13日に下院、14日に上院の指名承認公聴会に出席した。

マーケットで専ら注目されていたのは、次期議長が現行の金融緩和政策の持続性についてどのような認識を有しているかだったが、各資産市場は総じて強気のメッセージを受け止めている。米株式相場が連日の過去最高値を更新したのがシンボリックだが、膠着状態が続いていた日経平均株価も5月24日以来となる1万5,000円の節目を突破し、ドル/円相場も1ドル＝100円の大台を回復するなど、ヘッジファンドなどの投機マネー流入が加速している。

28日の感謝祭（Thanksgiving Day）まで残り1週間となり、月末に集中するヘッジファンドの決算期も近づく中、いつまでこうしたリスクオンの地合が続くのかは不透明感が強い。ただ、11月8日に発表された10月米雇用統計が予想以上の力強い内容になるなど、米実体経済の回復傾向というファンダメンタルズからの支援が継続する中、一概に緩和マネーに依存した投機的な資産価格高ということもできないだろう。年末・年始を控えてボラティリティが高まり易い相場環境になっているが、実体経済指標の改善傾向が続く限りにおいては、株高を起点に流動性を増した投機マネーの行方に注目する必要がある。

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…（記事全文5,601文字）