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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2013年3月15日（金）発行
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ご購読ありがとうございます。内外の天然ゴム相場が軟化していますが、その理由と今後の展望を読み解きます。円安で上げてきた相場に、どのような変化が生じているのか、日本・中国・タイそれぞれの事情を検証しています。また、今後の反発シナリオとして生産国の介入が注目される価格水準に到達していますが、その実効性が期待できないと考えているロジックも説明します（3,286文字）。


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　天然ゴムの反発カードとして生産国介入に注目も、期待できない理由
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東京ゴム先物相場の軟化が続いている。2月6日の337.80円をピークに、足元では275円の節目を試す展開となっており、昨年12月14日以来の安値を更新した。3月入りしてからの急激な円安で3月11日には一時303.30円まで切り返していたが、戻り売り基調を否定するには至らず、下値切り下げ傾向が続いている。

昨年11月からのいわゆる「アベノミクス」相場において、東京ゴム相場は円安からの強力な支援を受けて、11月14日の241.80円をボトムに、最大で96.00円（39.7%）もの急騰相場を実現した。いかに円安の効果が大きかったのかが明確に分かるデータである。ただ、その後も円安基調が維持されているにもかかわらず東京ゴム相場の上昇力は鈍化し、直近安値272.40円（3月14日）まで、65.40円の急反落になっている。「アベノミクス」に伴う上昇幅の実に68.1%が相殺された形であり、もはや円安のみで東京ゴムが急騰するステージは終わったことが確認できる。

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…（記事全文4,370文字）