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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2016年12月16日（金）発行
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ご購読ありがとうございます。IEA12月月報の解釈です。IEAがどのような原油需給分析を行っているのか、協調減産合意後の注目すべき動向などを解説します。

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　IEA12月月報を読み解く、OPECが減産期間を6カ月に区切った理由
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＜IEA月報は17年前半の需給均衡化を予想するも＞
国際エネルギー機関（IEA）は12月13日に発表した月報（Oil Market Report）において、国際原油需給バランスが「2017年上期に供給不足に移行するだろう」との見方を示した。従来は「IEAの需給見通しによると、2017年末までにはリバランスが実現するだろう」として、少なくとも上期中に需給リバラスが実現する可能性については懐疑的な見方を示していた。しかし、11月10日に前回の月報を発表した後には、11月30日にOPECが日量3,270万バレルの生産ターゲットを設定し、OPEC非加盟国が55万8,000バレルの協調減産で合意したことで、「（需給リバランスの）プロセスが加速するだろう（speed up the process）」との見方に修正が行われている。




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