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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2014年05月09日（金）発行
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ご購読ありがとうございます。200円割れで目標達成感が広がっていた東京ゴム先物相場ですが、5月入りしてからは再び強力な売り圧力に晒されています。一言で言えば、タイの政府在庫売却議論の影響ですが、なぜゴム相場が低迷している中で、更に相場環境を悪化させかねない在庫売却議論が浮上しているのかを中心に解説します（3,475文字）。

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　タイでインラック首相が失職したことが、天然ゴム相場を押し下げるまで
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＜再び200円の節目を割り込む＞ 
ゴールデン・ウィーク明けの東京ゴム先物相場は、期先継足で改めて1kg＝200円節目を巡る攻防になっている。4月22日に一時196.70円まで下落した後は、200円の節目割れという短期的な目標達成感からショートカバー（買い戻し）が膨らみ、一時209.00円（4月30日）まで切り返していた。しかし、為替相場が円高方向に振れていることに加えて、ゴールデン・ウィーク中に上海や産地相場が弱含む中、5月のゴム相場は改めて200円の節目を割り込む展開になっている。

現在の天然ゴム市場で材料視されているのは、最大生産国であるタイが合計22万トンと推計される政府保管在庫の売却に踏み切るのではないかとの恐怖感とも言える懸念である。国際ゴム研究会（IRSG）によると、今年のタイの天然ゴム生産は418.2万トンが見込まれているが、22万トンはその5.3%にも匹敵する規模になる。最大需要国である中国が昨年1年間に輸入した量が248万トンであり、概ね同国の1ヶ月分の輸入量に匹敵する規模である。


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…（記事全文4,373文字）