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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2014年04月14日（月）発行
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ご購読ありがとうございます。IEAの4月月報から、年末に向けて何が石油需給のポイントになるのかを検証します。足元ではウクライナ情勢が最大の関心事になっていますが、これからどのような需要環境が想定されており、供給環境にはどの程度の余力が存在するのかを、データに基づいて考えてみましょう（3,245文字）。

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　IEAの警告、下期の石油需給を均衡させるにはOPECの増産が必要不可欠
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＜2014年の世界石油需要環境は堅調＞ 
国際エネルギー機関（IEA）は4月11日に発表した最新の月報において、2014年の世界石油需要見通しを前年比+129万バレルの日量9,269万バレルとした。前月時点では前年比+135万バレルの需要拡大が想定されていたが、ウクライナ情勢の緊迫化を受けてロシアの需要見通しが下方修正されたことが、石油需要の「伸び幅」に下方修正を迫っている。国際通貨基金（IMF）は14年のロシア経済成長率見通しを従来の前年比+1.9%から+1.3%に下方修正しているが、IEAもこれに沿った形で石油需要見通しの「伸び」を下方修正した形になる。

もっとも、その一方で13年の世界石油需要見通しは前月から日量7万バレル「上方」修正されているため、需要見通しの絶対水準としては前月から逆に1万バレルの上方修正となる。即ち、前年比での需要の増加幅は下方修正（日量6万バレル）されたが、絶対水準としては上方修正（1万バレル）されたという分かりづらい状況が、今月のIEA月報の報告内容である。


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