今回は、前編の試算をFIREの生命線である 「4%ルール（4%固定取り崩し）」 に当てはめ、私たちの計画が何年持ちこたえられるのかを検証します。
【本記事の目次】
・はじめに：前編のおさらいと、今回のテーマ
・第1章：「4%固定」は何年持つのか？
　・5つのシナリオで検証した結果
　・40年以上の長期FIREにおいて「4%固定」が抱える罠
・第2章：相場が平均回帰したとき、40年持たせるには？
　・「4%」のままでは25〜33年で資金ショート
　・中間シナリオ（直近10年平均へ戻る）なら取り崩し率は「約3.5%」
　・最悪シナリオ（1990年以降の平均へ戻る）なら「約2.6%」
　・生活費の劇的な見直しが迫られる現実
・第3章：結局、今の株はやばいのか？
　・予測できない相場を生き抜くための「3つのアクション」
・第4章：この検証方法の限界と注意点

はじめに：前編のおさらいと、今回のテーマ
後編に入る前に、前編（第10回）の内容を短く振り返ります。前編を読んでいない方も、ここだけで後編の話についてこられるようになります。

① 株価は当てられないが、「長期のリターン」は見積もれる
明日の株価が上がるか下がるかを当てるのは、ほぼ不可能です。しかし、今後10年といった長い期間の平均リターンなら、ある程度の幅で見積もれます。前編では、そのやり方を紹介しました。

② 割高さの目安「CAPE」は、予測には向かなかった
株の割高・割安を見る指標に、CAPE（シラーPER）があります。ところが、米国の大手運用会社PGIMの論文によると、CAPEは過去のデータには見事に当てはまる一方、将来のリターンの予測ではほとんど当たりませんでした。

③ 予測に使えたのは「4要素の足し算」
予測で大きく外さなかったのが、次の足し算です。FIREの計画では生活費もインフレで上がるので、インフレを除いた「実質」で考えます。
⇒　株の実質リターン ＝ 実質の成長 ＋ 配当・自社株買い ＋ 株価の見直し

要素
意味
今の数字（年率）
実質の成長
会社の稼ぐ力の伸び
（実質GDP成長率の予想で代用）
2.0%
配当・自社株買い
株主への還元
約2.4%
株価の見直し
割高・割安が平均に戻る分
（CAPEで判断）
まずゼロと置く

「株価の見直し」をゼロとすると、実質リターンは2.0％＋約2.4％＝約4.4％になります。

④ ただし今は割高。戻り方しだいで0.2〜4.4%
問題は「株価の見直し」の現在の位置です。CAPEは2026年10月2日時点で41.38と、かなり高い水準です。これが今後10年で平均（1990年以降の平均で約27）に戻ると、「株価の見直し」がマイナスに働き、リターンを削ります。戻り方別の実質リターンは次のとおりです。

シナリオ
CAPEの戻り先
実質リターン
A. 現状維持
戻らない（41のまま）
約4.4%
B. 少し戻る
35
約2.7%
C. 直近10年平均へ戻る
32
約1.8%
D. さらに戻る
30
約1.2%
E. 1990年以降の平均へ戻る
27
約0.2%

今回のテーマ：今後10年の株価は、低迷する可能性がある
ここで、前編の結果が意味することを整理します。
世界株式の過去の実質リターンは、年約5%でした。ところが今の割高な水準からは、どのシナリオのどれを見ても、この過去の平均を下回ります。割高さが少しでも修正されれば、リターンは大きく削られ、最悪のシナリオEでは、10年間ほとんど増えないことになります。
もちろん、これは「そうなる」という予言ではありません。割高な状態が長く続く可能性もあり、いつ・どれだけ戻るのかは誰にもわかりません。ただ、今後10年の株価が低迷する可能性は、計画に織り込んでおくべきです。
では、そうなったとき、FIREの計画は持ちこたえられるのでしょうか。特に、40年、50年と取り崩しが続く私たちには、リターンが低い10年が与える影響は小さくありません。これが、今回のメルマガのテーマです。

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