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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2016年12月21日（水）発行
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ご購読ありがとうございます。金相場の短観です。先週末から今週初めにかけては地政学的リスク関連のイベントが相次ぎましたが、金相場の反応は限定されたものに留まりました。こうした一連の相場反応が何を意味するのかを検証します。

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　地政学的リスクを無視した金相場、起こるべき値動きが起きなかった意味
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＜金相場が急伸しても不思議ではなかったが…＞
12月中旬は地政学的リスクの高まりを示すイベントが相次いでいるが、安全資産の代表格である金相場は殆ど目立った反応を示していない。こうしたマクロな投資リスクの高まりの受け皿として機能する傾向が強い金上場投資信託（ETF）の投資残高動向をみても、足元では逆に資金流出傾向が加速しており、地政学的リスクの高まりを受けて金相場に対する投資行動（＝弱気姿勢）を変える必要はないと考えている向きが多いことが窺える。


COMEX金先物相場は、12月15日の1オンス＝1,124.30ドルで下げ一服となっているが、その後も目立ったリバウンド圧力はみられず、概ね10カ月ぶりの安値圏での取引が続いている。金ETFの投資残高は、11月末の1,750.01トンに対して12月20日時点では1,673.84トンまで減少している。12月16～20日にかけてはアジア・欧州で地政学的リスク関連のイベントが相次いで発生したが、金ETFは16日が前日比7.6トン減、19日が6.1トン減、20日が9.5トン減となっており、少なくとも特に目立った資金流入は確認できない状況になっている。金市場から撤退を進める流れは維持されている。

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