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オイルショックとプラザ合意は日本に何をもたらしたか?
日本は戦後、いくつかの経済上の大きな分岐点を乗り越えてきた。
その大きな分岐点とは、オイルショックとプラザ合意である。
その乗り越え方には実は共通性がある。
1970年代、オイルショックで原油が高騰する中で、日本の電気・自動車メーカーなどは、省エネ路線に舵を切った。日本の自動車メーカーも、いかにガソリンの消費を抑えるかに全力を注いだ。また、コスト意識の高まりから日本企業は体質転換を図り、エネルギーの多消費を改め、省エネ推進をしていくようになった。資源が乏しい日本が、大量に製造するためには、ありとあらゆる面を効率化するしか方法がなかったからだ。
一方、経済力のあるアメリカはオイルショックでガソリンに補助金を出したため、大きな原油価格高騰は発生せず、ノンキなものだった。
だから、日本が産み出した燃費の良い自動車は世界で売れる事になった。
極端に言えば、このころの日本の製品というのは、安かろう、悪かろうの商品であった。つまり、日本もまだ、安さだけを売りにする発展途上国型の経済から抜け出せていなかった。
この頃は、まだ日本製品は『猿マネ』と呼ばれていた。
しかし、日本はオイルショックに真正面から向き合い対処する事で、省エネ製品という世界に秀でた商品を産み出す事に成功し、世界で大躍進した。
この改革の中で多くの日本企業が倒産した。省エネに対応できない下請け企業は軒並み倒産していった。
性能も良く、燃費も良い日本製品は世界で躍進していったが、ここで1985年に、プラザ合意が発表された。プラザ合意とは、今のトランプ政権のように貿易赤字に苦しむアメリカが、ドル高を是正する動きだった。このプラザ合意で1ドル240円だった為替が、1年数か月の内に1ドル160円にまで円高が進んだ。これはアメリカでの販売価格が、これまでより1.5倍になる事を意味した。
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