１９時３０分からはっじまるよーん

「もうウンザリ」とボロクソ。「うさんくせーやつ」で在宅起訴された暇空茜さんへのメディアの集団リンチと兵庫県の斎藤元彦知事へのイジメの既視感｜みやわきチャンネル（仮）#2555Restart2555
https://youtu.be/uePIOloMNX0


　４月１６日の読売新聞の社説は《放送１００年　良質な番組作りへの責任重い》とありました。
https://mainichi.jp/articles/20250418/k00/00m/040/222000c

　ＮＨＫの前身にあたる東京放送局が１９２５年３月にラジオ放送を始めてから、今年で１００年です。

　読売新聞は、日本の放送はこれまで、新聞と並び、国内外の動きを人々に伝える重要な役割を果たしてきたと語り始めます。

　「これまで」の新聞とテレビの果たした役割を否定しません。
　しかし、「これから」もとなると話が違ってきます。

　重要なキーワードが「暇空茜」と「ウンザリ」です。

　４月１８日の「毎日新聞」は《「暇空茜」を在宅起訴　Colaboへの名誉毀損罪などで　東京地検》とありました。
https://mainichi.jp/articles/20250418/k00/00m/040/222000c

　しかし、これは３月２６日付の在宅起訴で、朝日新聞は３月３１日に「初報」し、翌日の４月１日に「追記」した話題です。

　毎日新聞に添えられた写真には、一般社団法人「Ｃｏｌａｂｏ」と代表の仁藤夢乃さんと弁護団の、４月１８日の記者会見の写真が掲載されていますが、ニュースではなく、オールドで、新聞ではなく旧聞です。
https://digital.asahi.com/articles/AST3034XVT30UTIL014M.html

　一般社団法人「Ｃｏｌａｂｏ」の仁藤夢乃さんは「厳しい判決を期待する」と表明し、そこを毎日新聞は「ニュース」と捉えたようです。

　しかし、それは訴えた側の「お気持ちの表明」です。

　新聞には「軽減税率」が与えられているのは、国民の知る権利のためという「公共性」が認められているからです。

　しかし、おおよそ１ヶ月前の起訴の話と、一方の「お気持ちの表明」を速報的に伝える理由がありません。

　なによりいまはネットがあります。

　大前提でオールドメディアは、すでにアメリカでは「レガシーメディア」と呼ばれています。つまりは「遺産」です。

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