宇宙人情報開示についてはチャーチル/アイゼンハワー合議のように一般国民には知らせないようにしようという流れは確かにある。メリット/デメリットを何十項目にわたり調べた結果、ハロルド・パソフはデメリットが多すぎて開示できないという結論に達する。
だが一部の者だけが開示されていて、他の者が非開示というのは民主主義ではないという声もあり、情報開示否定派も頭を抱えているのが現状だ。
ただドナルド・トランプは大統領になったら、膨大な量のUAP情報を開示する(A)と約束し、またイーロン・マスクは宇宙人の直接情報を知りえたならば即報告する(B)と明言している。
米国ペンタゴンAARO(全領域異常現象解析局)の立役者ルイス・エリゾンドによれば、著書「イミネント」で次の情報を開示している。
軍産複合体の大企業は回収された円盤(宇宙船)と宇宙人を保有し、リバースエンジニアリングしている!しかもこれらの情報はトランプは情報開示されている!(C)
ドナルド・トランプとイーロン・マスクの協力により、これら(A)(B)(C)を組み合わせれば、自ずと答えが導かれる。マスクが軍産複合体の大企業1つを吸収合併したならば、(B)により宇宙人報告を即することになるわけだ。
このように考えてゆくと、デメリットの点は認めても、宇宙人情報開示は差し迫っている(イミネント!)どころか、今日明日の出来事になる可能性が大なのである。ニッポンのUFO議連が窓口になりそうだが、その意味では浅川義治氏の衆議院議員当選可否が重要となってくるのである。
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