トランプ大統領指令によるUFO/UAP/N.H.I.情報開示は、5月に第1弾、第2弾があり、恐らくは6月も2回位は開示を行う可能性は大だ。まだN.H.I.存在の実証とまではいかないものの、地球の科学技術では及ばない動きが見られるのも事実だ。
だがこれらの開示は来る7月のトランプ大統領ウチュウジン宣言の前座だとすればどうなるのか? 同盟国ニッポンはこれらの想定外の展開を見過ごすだけですませるのだろうか?いや、もうすでに想定外ではなく、想定内の充分考えられるシナリオなのである。
懸命な高市早苗首相のこと、もう事前にトランプ大統領から直接教えられているとは思う。過去80年もの間の第3種の回収は国歌安全保障上の観点から隠蔽されてきたが、リバースエンジニアリングして、米国の科学技術に寄与してきた。
米国が世界の覇権を担っているのはひとえにこの「第3種の回収」のおかげである。この事実はフィリップ・コーソー著「The Day After Roswell」やスティーブン・グリア博士のDisclosure Projectで明らかである。科学技術ばかりか米国の経済を支えてきたのである。
そういった事情が政府の透明性や民主政治から公開せざるを得なくなってきた以上、潔く次の時代を築いてゆく方が手っ取り早いのである。同盟国であるニッポンも本日UFO議連(浜田靖一会長)から提言書が木原稔内閣官房長官に手渡されるが、これをもって、高市内閣2.0はN.H.I.問題に真剣に真っ向から取り組まなくてはならない。
N.H.I.問題はニッポンの政財界或いは科学技術領域に多大の影響を及ぼす可能性がある。トランプ大統領の顔を窺っている場合ではない。即刻、対策を練るべきであろう!
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