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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2015年06月06日（土）発行
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ご購読ありがとうございます。6月5日に発表された5月雇用統計を受けて、金価格を取り巻く最新状況を報告します。雇用統計が発表されるまでの金価格の地合を再確認した上で、今回の雇用統計を金市場の視点ではどのように評価すべきなのかを検証します。また、IMFが米金融政策について踏み込んだ提言を行う異常事態になっていますので、この点についても論点を提示したいと思います。

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　IMFが利上げ先送りを提言する中、安値更新を窺う米雇用統計後の金価格
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＜雇用統計発表前までの流れ＞
6月5日のCOMEX金先物相場は、1オンス当たりで前日比-7.10ドルの1,168.10ドルとなり、3月19日以来となる11週間ぶりの安値を更新した。同日に発表された5月米雇用統計が米連邦準備制度理事会（FRB）の利上げ着手判断に一定の根拠を与える形になったことが、ドル相場にポジティブ、金相場にネガティブと評価された結果である。

1～3月期の米国内総生産（GDP）は前期比年率-0.7%とマイナス成長に陥ったが、少なくともFRBの政策判断の半分を占める雇用環境については、利上げを正当化できる程度の力強さを示せていることが、米金融政策の正常化プロセスに対する信頼感を一段と高めている。


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