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　　　　　　　　　　　小菅努のコモディティ分析
　　　　　　　～商品アナリストが読み解く「資源時代」～

  2017年03月21日（火）発行
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ご購読ありがとうございます。3月中旬に原油相場が下落した際の内部要因データが公表されましたので、どのような資金シフトが生じていたのかを検証します。また、OPECの協調減産延長を巡る議論が浮上していますので、現在の需給見通しのデータなどから、減産延長議論についても検証します。

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　3月原油安で投機マネーはどう動いたのか？ / OPECの減産延長議論がスタート
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＜ファンドの投げ売りで急落は誤り＞
NYMEX原油先物相場は、3月7日の取引で前日比2.86ドル安の50.28ドルまで急落し、翌8日の取引で50ドルの大台を割り込み、14日の取引では昨年11月30日以来の安値となる47.09ドルを付けた。その後は49ドル水準までの切り返しを見せているものの、2週間近くにわたって50ドル割れの状態が続いており、更に下値を切り下げることには抵抗を示すものの、改めて上値を試すことには慎重ムードが目立つ中途半端な地合になっている。


こうした中、米商品先物取引委員会（CFTC）が発表した最新の建玉報告（COTレポート）は、興味深い内容になった。同レポートでは、3月8～14日にかけての建玉状況が報告されており、原油相場が50ドルの節目を割り込み、直近安値47.09ドルを付ける過程でどのような建玉の変化が生じていたのかが確認できる状況になっている。

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